急落相場のリスク管理方法【2018年相場】

アベノミクス以降堅調に推移していた日本株式市場ですが、景気の先行き不透明感や米中の貿易摩擦などを背景に、上層相場に陰りが見えてきています。

2018年には大きな急落相場を経験して投資のリスクを改めて感じる投資家も多いと思います。そこで今回は急落相場でのリスク管理の方法を考えてみたいと思います。

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急落相場とはどういうものか?

2018年に入って堅調に推移していた日本株がNYダウの急落を受けて2月6日に大きく下落しました。米雇用統計の発表による賃金の伸びが市場の予想を上回り、米国10年債の利回りが2.8%を超えたというのが主な原因と考えられています。

「あれ?賃金が高くなるということは景気は上向きなのに、なぜ株価が急落に向かうの?」と率直に思う人もいるんじゃないでしょうか?

2018年1月まで、NYダウは何年にも渡って堅調に推移してきました。NYダウのニュースを聞くたびに「最高値を更新」というワードが聞こえてきます。

そんな上げ一辺倒になってしまった相場は簡単には崩れません。経済指標も堅調でずっと崩れない相場が続いてしまったら、次に投資家が考えることは「いつがこの上昇相場の終焉になるのか?」ということです。

そのキッカケが何になるのかは、色々な憶測は飛び交いますが、実際のところは誰にもわかりません。そういう警戒心が急落相場の引き金を強く引いた時に、今回のような株価の下落が始まります。

急落相場が起こるタイミングは予期出来るのか?

では、そういう警戒心のトリガーはいつ引かれるのでしょうか?

株式アナリストや経済評論家がそれぞれの考えのもと、様々な予想を立てていますが、それらはあくまで「予測」でしかありません。今回の急落相場に関しても、予測した人もいれば予測出来なかった人もいるでしょう。

この急落にしても、「たまたま」米雇用統計の賃金の伸びが「たまたま」市場予想の+2.6%に対し、+2.9%と0.3%上回り、「たまたま」米国10年債利回りが.8%に達して、「たまたま」新FRB議長が就任した日であった。

という少なくとも4つの「たまたま」が合わさった結果でしかありません。どれかの数字や日取りが少しでもズレていれば起こらなかったかもしれない。そう考えると急落が起こるタイミングを正確に予期するのは非常に難しいことであるというのがわかります。

予期できないなら、急落相場に対応するしかない

急落相場に入る前に保有株を売却した投資家なら「休むも相場」という格言も当てはまりますが、実際に投資をしている人が保有株を全く持たない状態でいるというのは難しいものです。

だとすれば、株を保有している状態で急落相場に巻き込まれてしまったら、その相場でしっかりとリスク管理をして相場を乗り切るしかありません。

急落相場で投資家が出来るリスク管理とは?

急落相場のリスク管理の方法について、「【株式投資】急落相場のリスク管理方法①」以降でまとめてみたいと思います。

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