信用取引の最大の特徴は、持っていない株を売ることが出来る「空売り」です。投資初心者にとって、空売りの仕組みがわからない人も多いのではないでしょうか。
本記事では空売りの特徴や注意点をわかりやすく解説します。
空売りとは
空売りは、保有していない株を売ることが出来る株の信用取引の売買システムです。
下の図のように、空売りでは株価が高い時に売り、株価が下がったら買い戻すことで利益を出すことができます。
また、空売りは制度信用取引と一般信用取引でもルールが異なります。
制度信用取引の空売りの仕組み
制度信用取引とは、証券取引所によって対象銘柄やルールが定められた信用取引のことを言います。
制度信用取引で「買い建て」と「売り建て（空売り）」の両方が出来る銘柄を「貸借銘柄」と言い「買い建て」のみ行える銘柄を「制度信用銘柄」とよびます。
制度信用取引の空売りの仕組みは、図解にすると次のようなイメージです。
流れとしては次のようになります。
- 投資家から証券会社へ「空売り注文の依頼」
- 証券会社から日本証券金融へ「株式の調達依頼」
- 日本証券金融から証券会社へ「株式の供給」
- 証券会社から投資家へ「株式の貸付」
- 証券会社を通じて「株式の空売り注文」
この1から5の流れは実際には一瞬で行われます。そのため投資家にとっては、買い注文と同じように、空売り注文の発注が可能です。
この流れの中で、「日本証券金融」という、あまり聞きなれない会社名が出てきましたね。少しだけ日本証券金融について説明しましょう。
日本証券金融とは？
日本証券金融は、証券会社に株券やお金を貸す業務を行っている会社です。
空売りの際に必要になる株式の調達もその業務の一つというわけですね。制度信用取引では、日本証券金融を通じて証券会社が投資家に空売りのための株式を調達しているのです。
ちなみに日本証券金融は貸し出す株式を株主（主に機関投資家）から借りています。
逆日歩とは？
制度信用取引では日本証券金融が、空売りのための株式を調達し、証券会社を通じて空売りしたい投資家に貸し出されます。
逆日歩は、空売りする株が不足した場合に売り方が支払う品貸料のことです。つまり投資家が「空売りする株」を「借りていること」にかかる料金です。
逆日歩の流れとイメージ
信用売り残高が信用買い残高を上回る状態が続くと、日本証券金融でも株不足の状態になります。
こうなった場合には、日本証券金融は株式の調達のために、生命保険会社や損害保険会社などの機関投資家から現物株を調達して株不足の解消に努めます。
その際には、機関投資家からの「入札」による株式の貸し出しが行われ、そのコストが逆日歩（品貸料）という形で空売りしたい投資家の負担となります。
ちなみに逆日歩は、売り方は支払わなければいけませんが、買い方は逆日歩を受け取ることが出来ます。
ただし、通常は逆日歩自体が生じることは珍しく、逆日歩が生じてもそれほど大きな金額にはなりません。
ただし、ごく稀に例外的に逆日歩が大きくなる場合があるので、空売りをするのであれば、逆日歩については知っておいた方が良いでしょう。（私自身も過去に逆日歩で痛い思いをしました）
一般信用取引の空売りの仕組み
一般信用取引の空売りは証券会社が独自に株式を調達することで成り立っています。
一般信用取引の空売りの流れを図解にすると下のようなイメージになります。
流れとしては次のようになります。
- 投資家から証券会社へ「空売り注文の依頼」
- 証券会社から投資家へ「株式の貸付」
- 証券会社を通じて「株式の空売り注文」
一般信用取引の場合には、日本証券金融を通じず、自社の顧客などから株式を調達して、投資家が空売りできるようにしています。
そのため、調達できる株式の総数は制度信用取引に比べると少なく、空売り出来る銘柄の数も少ないことが一般的です。
証券会社によって空売り出来る銘柄や期間が違う
一般信用取引は証券会社によって独自にルールが設定されている信用取引です。
そのため、空売りできる銘柄も証券会社によって違います。また、空売りできる銘柄によっても、その期間や貸株料などが違うため、制度信用取引よりも複雑であることは否めません。
例えば、2019年時点のSBI証券の場合は、1951銘柄が一般信用取引で空売り可能ですが、銘柄によって一般信用取引でも、空売りできる期間や貸株料は大きく違います。
また、調達できる株式にも限界があるために、銘柄によっても空売りできる株数に制限があります。
SBI証券は一般信用取引の空売りできる銘柄が多い証券会社の一つですが、ご覧のようにルールは制度信用取引と比べると複雑です。
制度信用取引と一般信用取引の空売りの特徴比較
制度信用取引と一般信用取引の空売りの特徴の違いは次のようになります。
| 内容 | 制度信用取引 | 一般信用取引 |
|---|---|---|
| 対象銘柄 | 証券取引所が選定 | 証券会社が選定 |
| 返済期限 | 最長6か月 | 1日から無期限（条件により異なる） |
| 貸株料 | 1％程度 | 0％～数％（条件により異なる） |
| 逆日歩 | かかる | かからない |
制度信用取引と一般信用取引の空売り可能銘柄数
制度信用取引の「貸借銘柄（空売りできる銘柄）」の数は日本証券取引所グループが公表しています。
そのデータによると2018年末では次のようになっています。
- 東証1部：1824銘柄（85.6％）
- 東証2部：142銘柄（28.7％）
- マザーズ：48銘柄（17.4％）
- ジャスダック：131銘柄（18.0％）
- 合計：2145銘柄（59.2％）
一般信用取引では、SBI証券の場合、2019年の空売り対象銘柄は以下のようになっています。
- 日計り信用銘柄（期限1日）：1227銘柄
- 短期銘柄（15営業日）：668銘柄
- 無期限銘柄（無期限）：118銘柄
- 空売り対象銘柄：1951銘柄
銘柄のレパートリーや期間で考えると、一般信用取引よりも制度信用取引の方が使いやすいように感じますね。
空売り規制に注意しよう
また、信用取引の種類に関係なく、空売りにはやってはいけないルールがあります。
そのルールとは、トリガー抵触銘柄を新規に「51単元（5100株）以上」売り建てる注文を発注することは、金融商品取引法施行令により禁止されていて、これを「空売り規制（価格規制）」と言います。
トリガー抵触銘柄とは？
トリガー抵触銘柄とは、前営業日終値等から算出される当日基準価格から、10％以上価格が下落して取引が成立している銘柄のことを指します。
例えば、前日の終値が1000円だった場合には10％安い株価900円になった時点でトリガー抵触銘柄になります。
※トリガー抵触銘柄は、翌日の取引終了時点までが規制の適用期間
ただ、空売り規制については、5100株以上の空売りをしなければ気にしなくても良いルールです。あまり積極的に空売りをしない人であれば、関係ないと思います。
空売りを効果的に使うための心得
空売りは、株の下落でも利益が出すことができるため、投資効率が向上するというメリットもありますが、使い方を誤れば大きな損失につながる恐れもあります。
空売りのリスクを抑えるためのポイントを解説します。
空売りで投資元本以上に損失を出すリスク
空売りで最も警戒すべきは、株価の大幅上昇による損失です。
例えば、株価1000円の株を1000株空売りしていたとします。合計で100万円の空売りですね。
その株価が2000円になれば、買い戻しの金額は200万円となり、「200（買い戻し金額）-100（売り建て金額）＝100」で100万円の損失になります。この時点で、投資元本の100万円が無くなりました。
もし株価が3000円になったとしたら、買い戻し金額は300万円となり「300-100＝200」で200万円の損失になります。
つまり元本以上に損失を出すリスクがあります。
空売りのリスクを抑えるためには？
空売りのリスクを抑えて効果的に利用するには、下落相場のデイトレードや短期投資にのみ限定するのが良いでしょう。
下落相場では、上昇する銘柄よりも下落する銘柄の方が多いので、空売りする方が利益になる可能性が高くなります。
空売りする時は余裕のある資金で
空売りは、資金に十分な余力を残して行いましょう。
投資元本を上回る損失は万が一にしか起こりませんが、少なくても可能性が0ではありません。空売りする資金は余裕のある資金で行う事が大切です。