自己資本利益率（ROE）とは【基本と使い方を解説します】

自己資本利益率「ROE」は、外国人投資家が重視する指標ということもあり、最近では日本でもPER、PBRに並ぶ重要なファンダメンタルズ指標の一つになりました。

今回は、自己資本利益率の計算方法や投資判断の方法について解説します。

自己資本利益率（ROE）とは？

自己資本利益率「ROE（Return on Equity）」は企業の自己資本効率を数値化したファンダメンタルズ指標です。

自己資本利益率（ROE)の計算式は次のようになります。

当期純利益÷自己資本×100％

簡単な例として、ROEを用いて次の2社の業績を比較してみましょう。

この場合、自己資本に対してのA社の利益率はB社の2倍になることから、ROEから判断するとA社の方が資金効率が良い会社というのがわかります。

自己資本利益率は「自己資本を活用できる会社の方が経営能力が高い」という考え方に基づいた分析手法です。

また、「自己資金を蓄えて非効率な運用をするのであれば、株主へ還元するべき」というのも投資家としての考え方でしょう。株主還元に消極的な場合には、株主軽視の会社とも考えられます。

資金効率と株主還元のどちらの理由にしても、ROEが高いほど投資家にとって魅力的な会社と言えるでしょう。

自己資本利益率は古くから投資指標としてありましたが、日本で注目されるようになったのは最近（私個人の感覚では2010年頃）の話です。

それまでは株価収益率（PER）や純資産倍率（PBR）が一般的に利用されるファンダメンタルズ分析の指標でした。投資の勉強をするために本でも、ファンダメンタルズ分析に関しては、その時期まではPER、PBRに関する内容が多かった印象があります。

しかし、海外投資家が自己資本利益率（ROE）を重視し、効率よく資本を活用する会社に注目していることから、日本市場でも自己資本利益率が注目されるようになりました。

日本の株式市場とはいえ、海外投資家の動向が大きく影響する市場ですから、このトレンドは自然な流れだと思います。

自己資本利益率の投資判断では、ROEが8％～10以上で優良企業と見ている投資家が多いようです。日本経済新聞社によると、2021年度の東証プライム上場企業のROEは、9.7％になったそうです。

自己資本利益率（ROE)の注意点としては、負債が大きい企業でもROEが高い傾向にあるということです。

ROEは自己資金と利益率の関係性を見る指標であるために、負債（他人資本）は考慮されていません。

積極的に銀行などから借り入れを行って経営していても、運用する資本も利益も多くなります。

新興企業は自己資本が少なく借入金が多い傾向があるためROEも高くなります。自己資本が少ない分、企業としての体力（自己資本）が少ないため事業の失敗が致命傷になることもあります。

負債が多くても自己資本利益率（ROE）は高くなりがち

PER、PBRから判断して割安なのに株価が上がらない会社では、自己資本利益率が低い場合があります。自己資本利益率は会社の資金効率や株主へのスタンスを知る重要な指標ですから、投資をする上では欠かせない知識の一つだと思います。

しかし、自己資金が少なく負債が多い場合にもROEは高くなる傾向があります。そこで、ROEと一緒に利用して欲しいファンダメンタルズ分析の指標としてROAがあります。

ROAは総資産利益率のことで、負債を含めたすべての資産に対する利益率の割合です。ROEとROAの両方から分析することで、より確実に企業の本質が分析できるようになるでしょう。