純資産倍率（PBR）とは【投資判断の基本と考え方を解説します】

この記事ではファンダメンタルズ分析の代表格の1つである純資産倍率（PBR）について解説します。

純資産倍率（PBR）とは？

純資産倍率は「会社の純資産と株価の関係」を表すファンダメンタルズ分析の指標で、PBRとは「price book-value ratio」の略称になります。

純資産とは会社が解散した時に、株主の手元に残る資産になるため「純資産倍率は会社の解散価値を示す」とも言われます。

純資産倍率という言葉だけで、何となく意味はわかると思いますが、PBRの計算方法はこちらになります。

純資産とは借入金などの負債ではなく企業が持っている資産のことです。

理論上、会社が解散するのであれば、純資産は株主に配分されるというのが、ファンダメンタルズ分析での純資産倍率の考え方です。

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純資産倍率（PBR）による投資判断

この計算式に基づくと、PBRが1倍であれば「現在の株価と会社の純資産が釣り合っている状態」という事になります。

つまり、現在の株価と、1株当たりの純資産が釣り合っている状態であると言えます。

「PBR＝1倍」で株価と純資産が同じ価値

ではPBRが1倍未満、1倍を超える場合はどう考えられるでしょうか？

純資産倍率（PBR）が1倍未満の場合

このPBRが1倍を下回った場合はどう考えることが出来るでしょうか？感覚的に1倍を割り込むと考えると、あまり良くないイメージがあるかもしれません。

しかし、純資産倍率では「数字が小さいほど株価に対しての1株当たりの純資産が大きい」という事が言えます。

つまり、PBRが1倍より小さいほど、純資産的には1株当たりの価値が高いということになります。

これは投資判断上では割安であると判断される要因になります。

純資産倍率（PBR）が1倍未満で1株の価値が純資産を上回る

純資産倍率（PBR）が1倍より大きい場合

逆にPBRが1倍を上回った場合には、1株に対しての純資産の割合は小さいということになります。

例えばPBRが4倍だとすれば、株価の内の1/4が会社の純資産という考え方も出来るでしょう。

残りの3/4は、「会社が将来的に稼ぐであろう利益の一部を反映している」と考えることが出来ます。つまり、会社への期待値ともいえます。

純資産倍率（PBR）が1倍より大きいと1株の価値が純資産を上回る

純資産倍率（PBR）がなぜ1倍を割れるのか

普通に考えると、PBRが1倍を超えるのが当然だと思いませんか？しかし、日本証券取引所グループが発表している統計資料によると、東証1部のPBRの平均は1.1倍（2018年12月）とほぼ「純資産＝株価」と言えるような水準です。中にはPBRが0.5倍以下の会社も珍しくはありません。

これには純資産倍率が必ずしも会社の実質的な価値と株価の関係にないという事も言えるかもしれません。

純資産は現金や預金だけではない

純資産とは、負債や借入金ではなく会社が持つ資産です。それは現金や預金だけではありません。純資産には機械設備、車両、不動産などすぐに現金化出来なかったり、現金化する過程で価値が変わるものも含まれます。

これはどういう事かと言えば、「純資産＝会社の持っているお金」ではないという事です。

つまり、会社の純資産がいかに多くても、現金化する事によって価値を損なう機械設備や車両などの、いわゆる中古品などに関しては、会社が経営をしているという条件の基での価値になるということです。

もし会社が解散するとして、株数に応じて株主に純資産を分配するとしても、現金化するとすればその価値は大きく減少する場合があるという事です。

だから、PBRが1倍を割れているからと言っても、それが必ずしも実質的な解散価値ではないという事は注意しなければいけません。

純資産の内訳によっては、現金化した場合に大きく価値が減少する

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会社が解散するのは業績が悪化した時

また、そもそも上場している会社が簡単に解散するということはありません。

会社は株主のものですから、業績が安定して黒字経営を続けているなら、経営者が引退しようとしても、新しい人物が引き継ぐのが当然です。

黒字経営である以上、会社を解散して事業を白紙に戻そうなんて、勿体ない事が起こるとは考えにくいといえるでしょう。

そのため、「解散価値」とは言いますが、実際に会社が解散するとすれば、業績が著しく悪化し、再建の見込みも立たないような状況にならなければ、現実的にはあり得ません。

PBRが低すぎると買収対象になる可能性がある

実際に解散することは滅多にありませんが、純資産倍率が低いということは第三者からの買収対象になる可能性はあります。

極端な話、会社を買収して資産を売却すれば、買収費用以上の利益が見込めるかもしれません。

もちろん、色々な法規制はありますから、単純ではありませんが極端にPBRが低く経営陣の株式保有比率が低い場合には、買収対象として狙われるかもしれません。

純資産倍率（PBR）の特徴

純資産倍率（PBR）の数値の大きさと会社の業績や財務の関係には次のような特徴があります。

純資産倍率（PBR)が高い会社の傾向

新しい会社はPBRが高い

PBRの値は「新しい会社ほど高くなる傾向」があります。

理由は簡単で創業して間もない会社には、「利益の蓄積（利益剰余金）や設備等の財産」が少ないために純資産自体は少なく、基本的には銀行などからの借入（他人資本）で経営しているからです。

逆に古い会社は、その分利益の蓄えが潤沢になりやすく、PBRは低くなる傾向にあります。

成長性のある会社はPBRが高い

また、成長性の高い会社でもPBRは高くなる傾向にあります。現在の純資産よりも、成長によって将来得られるであろう利益が株価に織り込まれるからです。

そのため、東証1部の銘柄ではPBRの平均は1.1倍ですが、東証マザーズでは4.9倍もあります。マザーズ市場に上場している銘柄は若く成長性が高い企業が多いからですね。

純資産倍率（PBR)が低い会社の傾向

歴史の長い会社のPBRは低い

歴史が長いということは、それだけ長い期間、会社が事業を継続し利益を多く溜め込んでいるとも言えます。

そのため、会社の持つ利益剰余金や、不動産、設備等も多くなるため、純資産自体が多くなりPBRが低くなります。

業績が安定している会社のPBRは低い

成長率の低い会社はPBRが低くなる傾向があります。

成長率が低いという事は、逆に言えば業績が安定している会社でもありますが、株価に成長性の付加価値が付きにくいことからPBRが低くなりやすいということです。

ただ、PBRが低く安定した黒字経営であれば、長期投資の判断では魅力的な銘柄と言えます。

純資産倍率（PBR）の上手な見方

PBRはファンダメンタルズ分析の代表的な指標ですが、あくまで純資産と株価の関係だけを表した数値です。そのため、PBRだけで会社が割安、割高を判断することは出来ません。

業績の安定性や成長性はもちろん、純資産の内訳にも注目して、なぜ今のPBR水準になっているかを理解する必要があります。

株価収益率（PER)など他のファンダメンタルズ分析も含めて総合的に判断することで、より投資判断を正確なものにしてくれるでしょう。

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ただ、PBRが低いという事は、株価の下値リスクが小さくなるのも事実です。

極端な話ですが、長期投資を主体とする私の保有株にはPBRが0.3倍程度の銘柄もあります。財務状況も良く、黒字経営を続けているのに関わらず、低いPBRであるということは、それ以上の株価の下落が起こりくいとも言えます。

実際に私の保有株の場合には、一時的に株価が下落しても自律反発によりPBR0.3倍の水準くらいまでは戻るために、安心して長期投資で保有することが出来ます。