純資産倍率（PBR）とは【投資判断の基本と考え方を解説します】

この記事ではファンダメンタルズ分析の代表格の1つである純資産倍率「PBR]について解説します。

純資産倍率（PBR）とは？

純資産倍率は「会社の純資産と株価の関係」を表すファンダメンタルズ分析の指標で、PBRとは「price book-value ratio」の略称になります。

純資産倍率「PBR」の計算方法はこちらになります。

純資産とは借入金などの負債ではなく企業が持っている資産のことです。

理論上、会社が解散すれば資産から負債を差し引いた純資産は、株主に還元されるため、純資産倍率は会社の解散価値を計る指標とも言われます。

もし、PBRが1倍であれば、株価と企業の純資産は同等であると言えます。しかし実際に会社が解散した場合、株主には株価と同じだけの資産が分配されるとは言えません。

会社の資産には、会社の持つ土地・建物などの不動産や機械設備、車両なども含まれるため、厳密にそれらの価値がそのまま現金に換金されるわけではないからです。

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純資産倍率（PBR）による投資判断

計算式に基づくとPBRが1倍ならば、株価と1株当たりの純資産が釣り合う状態です。

「PBR＝1倍」で株価と純資産が同じ価値

ではPBRが1倍未満、1倍超の場合はどのように投資分析できるでしょうか。

純資産倍率（PBR）が1倍未満の場合

純資産倍率「PBR」は小さいほど割安です。つまり1倍を下回れば、1株あたりの純資産より株価の方が安いことになります。

例えば、株価が1000円でPBRが0.5倍だったとすれば、1株当たりの純資産は2000円ということになります。

純資産倍率（PBR）が1倍未満で1株の価値が純資産を上回る

純資産倍率（PBR）が1倍より大きい場合

逆にPBRが1倍を上回った場合には、株価より1株の純資産が少ないことになります。

例えばPBRが4倍だとすれば「株価の内の1/4が会社の純資産」という考え方も出来るでしょう。

残りの3/4は、会社が得る将来の利益など目に見えない価値がPBRに織り込まれていると考えることが出来ます。つまり、会社への期待値ともいえます。

純資産倍率（PBR）が1倍より大きいと1株の価値が純資産を上回る

純資産倍率（PBR）がなぜ1倍を割れるのか

普通に考えると、PBRが1倍を超えるのが自然だと思うかもしれません。しかし、日本証券取引所グループが発表している統計資料によると、東証プライム市場のPBR平均は1.1倍（2022年9月）で、ほぼ「純資産＝株価」と言えるような水準です。PBRが0.5倍以下の会社も珍しくはありません。

これには純資産倍率が必ずしも会社の実質的な価値と株価の関係にないという事も言えるかもしれません。

純資産は現金や預金だけではない

純資産とは、負債や借入金ではなく会社が持つ資産です。それは現金や預金だけではありません。

純資産には機械設備、車両、不動産などすぐに現金化出来なかったり、現金化する過程で価値が変わるものも含まれます。「純資産＝会社の持っているお金」ではありません。

つまり、会社の純資産がいかに多くても、現金化する事によって価値を損なう機械設備や車両などの、いわゆる中古品などに関しては、会計上の価値になるということです。

もし会社が解散して、株数に応じて株主に残余財産を分配するとしても、純資産は現金化すればその価値は大きく減少する場合があるという事です。

だから、PBRが1倍が実質的な解散価値ではないという事は注意しなければいけません。

純資産の内訳によっては、現金化した場合に大きく価値が減少する

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会社が解散するのは業績が悪化した時

また、上場している会社が解散することは滅多にないでしょう。

業績が黒字なら経営者が引退しても新しい人物が引き継ぎ、会社の事業が継続するのが自然です。

「解散価値」は理論上の値に過ぎません。実際に会社が無くなるなら解散ではなく倒産の可能性の方がずっと高いと言えます。

PBRが低すぎると買収対象になる可能性がある

実際に解散することは滅多にありませんが、純資産倍率が低ければ買収対象になる可能性はあります。

極端な話、会社を買収して資産を売却すれば、買収費用以上の利益が見込めるかもしれません。

単純な話ではありませんが、PBRが低く経営陣の株式保有比率が低い場合には、買収対象として価値は上がると言えます。

純資産倍率（PBR）の特徴

純資産倍率（PBR）の数値の大きさと会社の業績や財務の関係には次のような特徴があります。

純資産倍率（PBR)が高い会社の傾向

新興企業はPBRが高い

純資産倍率は新興企業ほど高い傾向があります。利益が少ないため、純資産より負債の割合が高いからです。

成長力のある会社はPBRが高い

また、成長力のある会社もPBRが高くなる傾向にあります。将来得られるであろう利益が株価に織り込まれるからです。

そのため、東証プライム市場の銘柄のPBR平均は1.1倍ですが、東証グロース市場では3.6倍もあります。（2022年9月）

純資産倍率（PBR)が低い会社の傾向

歴史の長い会社のPBRは低い

歴史が長い企業はそれだけ利益余剰金が多くなる傾向があります。

そのため、負債よりも純資産の割合が多くなりPBRが低くなります。

業績が安定している会社のPBRは低い

成長率の低い会社はPBRが低くなる傾向があります。

成長率が低いという事は、逆に言えば業績が安定している会社でもありますが、株価に成長性という付加価値ないためPBRが低くなりやすいということです。

ただ、PBRが低くとも安定した黒字経営であれば長期的には魅力的な銘柄と言えます。

純資産倍率（PBR）の上手な見方

PBRはファンダメンタルズ分析の代表的な指標ですが、あくまで純資産と株価の関係だけを表した数値です。そのため、PBRだけで会社が割安、割高を判断することは出来ません。

株価収益率「PER」など他のファンダメンタルズ分析も含めて総合的に判断することで、より投資判断を正確なものにしてくれるでしょう。

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ただ、PBRが低ければ、株価の下値余地が限定されやすいのも事実です。

極端な話ですが、PBRが0.3倍以下の銘柄もあります。実際に私の保有株の場合には、一時的に株価が下落しても自律反発によりPBR0.3倍の水準くらいまでは戻るために、安心して長期投資で保有することが出来ます。