一株当たりの利益(EPS)の基本と使い方

投資家がどの株を買うかを選ぶ判断基準の中でも、利益について表す指標は最も大きな判断要素になります。

この記事ではファンダメンタルズ分析の1つである「一株当たりの利益(EPS)」について解説します。

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一株当たりの利益(EPS)の計算方法と考え方

EPSは、「Earning Per Share」の略称で、日本語の名称でもわかるように「1株当たりに1年にどれだけの利益を稼げているか」を表しています。

一株当たりの利益(EPS)は以下の計算式で求める事ができます。

一株当たりの利益(EPS)=当期純利益÷発行済株式数

例えば、当期純利益が1億円で発行済株式数が100万株の企業では、EPSは100円になります。

一株当たりの利益(EPS)と株価の関係

もし、EPSが100円だった時に、その会社の株価が1000円だった場合と2000円だった場合にEPSを基準に投資判断をすれば、どちらが投資対象として魅力があるでしょうか?

同じ一株当たりの利益(EPS)を稼ぐ会社があったとすれば、当然ながら株価が安い方が収益力が高いと言えます。

EPSとPER(株価収益率)の関係

EPSと同様に、企業の収益性を判断する指標であるPERとの関係を式にすると以下のようになります。

  • EPS=株価÷PER
  • PER=株価÷EPS
  • EPS×PER=株価

つまり、EPSとPERは相関関係のあるファンダメンタルズの分析指標であることがわかります。

一株当たりの利益(EPS)が変化する要因

企業の成長性を測る指標として、EPSは最も単純でわかりやすい指標の一つです。EPSが増加すれば1株当たりの収益力が上がるために、企業が成長していると考えられます。

しかし、必ずしも企業の成長でEPSが増加するとは限りません。EPSの数値に影響を与える要因について解説しましょう。

EPSの計算式は「一株当たりの利益(EPS)=当期純利益÷発行済株式数」です。

つまり、EPSに影響を与える要因は、「当期純利益の増減」と「発行済株式数の増減」の2つです。

当期純利益の増減によるEPSの変化

当期純利益の増加によってEPSが高くなれば、基本的には企業の業績が拡大していると言えます。

EPSが増加する=利益が増加している=企業が成長

つまり、EPSの増加割合から企業の成長速度を測ることが出来るということです。

一時的な損益の増減に注意

ただし、純利益が増えることによってEPSが増加した場合にも一つだけ注意があります。それは一時的な会社の損益も、純利益には含まれるという点です。

「特別利益」や「特別損失」といった事業に関係のない「税金」や「投資」による損益がEPSを押し上げることもあるので、株価収益率(PER)と同様に注意が必要です。

発行済株式数の増減によるEPSの変化

「発行済株式数の減少」でも一株当たりの価値が上昇するために、EPSは増加します。

具体的には以下のような場合に、発行済株式数は減少します。

  • 自社株買い・・企業が自社の株を買うこと
  • 株式併合・・複数の株を1株にすること

自社株買いでは、企業側が会社の株式を買うことで、発行済み株式数が減少します。一般的には発行済株式の1%未満から数%程度で実施することが多く、わずかな数字ではありますが、EPSは増加する要因です。

株式併合では、発行する株式の複数を1株にまとめるために、自社株買いよりも著しくEPSは変化します。例えば、3株を1株に併合するならEPSは3倍になりますが、株価自体も3倍になるためにEPSが増加します。

どちらもEPSの増加する要因にはなりますが、企業が成長しているわけではありません。

とは言っても、自社株買いの場合には実質的には、1株の価値は上がっており株主にとってはプラス要因です。また株式併合についても、株価も連動して変動しているために、投資分析をする上では問題ないと思います。

【まとめ】一株当たりの利益(EPS)の使い方

EPSは、PERと同様に企業の成長性を測る指標として利用できることができます。EPSでスクリーニングする際には、理想的な投資先は「EPSが堅調に伸び続ける企業」言えるでしょう。

その際に注意するポイントは以下の2つです。

  • 特益や特損などの臨時損益
  • 発行済株式数の増減によるEPSの変化

この2パターンによるEPSの変化の影響を知っていれば、基本的にはEPSはわかりやすい指標です。

EPSが不安定な企業には別の投資分析を

EPSはわかりやすいファンダメンタルズ指標である反面、単純な指標でもあります。

そのため、EPSが不安定な場合には、その要因が業績に由来するものなのか、株式総数の変化によるものなのかを知る必要があります。

もし過去に増資を繰り返し発行株数を増やしているようであれば、企業にとってはプラスでも株主にとっては、株の希薄化を招きネガティブな要因となりかねません。

企業の株主軽視の姿勢も考えられますので、そういう場合には経営者の投資家への姿勢なども調べなおして検討するのが良いと思います。

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