一株当たりの利益「EPS」の基本と使い方

上場企業の利益と株価は必ずしも比例するわけではありません。利益が100億円で株価1000円の会社もあれば、利益10億円で株価1万円の会社もあります。それは発行済株式総数が会社により全く異なるからです。

本記事では株価と利益の関係を示すファンダメンタルズ分析の指標である「一株当たりの利益（EPS）」について解説します。

一株当たりの利益（EPS）の計算方法と考え方

「EPS（Earning Per Share）」は1年間の会社の利益と株価の関係を示すファンダメンタルズ指標です。

一株当たりの利益（EPS）は「EPS＝当期純利益÷発行済株式数」で求める事ができます。

例えば、当期純利益が1億円で発行済株式数が100万株の企業では、EPSは100円になります。つまり、1株単位の純利益がわかるのがEPSという指標です。

EPSを用いた銘柄判断には次のような特性があります。

例えば、EPSが100円なら株価2000円より株価1000円の株の方が割安です。また、株価1000円ならEPS100円よりEPS200円の方が割安です。

EPSと同様に、収益性を判断する指標であるPERとの関係を式にすると以下のようになります。

このことから、EPSとPERは相関関係のある指標であることがわかります。

企業の収益力や成長性を測る指標として、EPSは最も単純な指標の一つです。EPSが増加すれば収益力も比例して増加するので、企業の成長性が測ることもできます。

しかし、必ずしも企業の成長でEPSが増加するとは限りません。EPSの計算式は「一株当たりの利益（EPS）＝当期純利益÷発行済株式数」です。

つまり、EPSに影響を与える要因は次の二つです。

当期純利益の伸びによってEPSが高くなれば、業績が拡大していると言えます。EPSの増加割合から企業の成長速度を測ることが可能です。

ただし、当期純利益が要因でEPSが増加したとしても、それが特別利益や特別損失による増加だった場合には注意が必要です。

「特別利益」や「特別損失」は事業活動に関係のない損益であるため、一過性である可能性が高いからです。

「発行済株式数の減少」でも一株当たりの価値が上昇するためにEPSは増加します。

具体的には以下のような場合に、発行済株式数は減少します。

自社株買いによってEPSで用いる発行済株式数が減少します。

自社株買いをしても発行済株式数は変化しませんが、EPSの計算に使う発行済株式数では自社株を含めないことが多いようです。

自社株買いは発行済株式数の数％程度の予定で実施されることが多く、わずかな変化ではありますがEPSは増加する要因です。

株式併合は、発行する複数の株式を併合するため顕著にEPSは変化します。例えば、3株を1株に併合するならEPSは3倍になります。

自社株買いも株式併合もEPS増加の要因にはなりますが、企業が成長しているわけではありません。

もっとも、自社株買いの場合、その後に自社株を消却すれば実質的にもEPSは増加します。

EPSは、PERと同様に企業の成長性を測る指標として効果的です。EPSが伸び続ける企業は成長力のある企業と言えるでしょう。

その際に注意するポイントは以下の2つです。

これらを除けば、基本的にはEPSはわかりやすい指標です。