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自己資本利益率(ROE)とは【基本と使い方を解説します】

自己資本利益率「ROE」は、外国人投資家が重視する指標とも言われており、最近では日本でもPER、PBRに並ぶ重要なファンダメンタルズ指標の一つになりました。

今回は、自己資本利益率の計算方法や投資判断について解説します。

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自己資本利益率(ROE)とは?

自己資本利益率「ROE(Return on Equity)」は企業の自己資本効率を数値化したファンダメンタルズ指標です。

自己資本利益率は「ROE=当期純利益÷自己資本×100%」で求めることができます。例として、次の2社の自己資本利益率を比較してみましょう。

  • A社:純利益2億円÷自己資本10億円×100=自己資本利益率20%
  • B社:純利益1億円÷自己資本10億円×100=自己資本利益率10%

A社とB社を比較すると、A社の自己資本利益率はB社の2倍になります。つまり、A社の方が資金効率において優れていることがわかります。

自己資本利益率の考え方

自己資本利益率は「自己資本を効率的に活用できる会社の方が経営能力が高い」という考え方に基づいた分析手法です。

また「自己資金を過剰にストックし、非効率な運用をするのであれば、株主へ還元するべき」という投資家の考え方もあるでしょう。

外国人投資家が重視する指標

自己資本利益率が日本で注目されるようになったのは、私個人の感覚では2010年頃からです。

それまでは株価収益率(PER)や純資産倍率(PBR)が代表的なファンダメンタルズ分析の指標でした。投資の勉強をするために本でも、ファンダメンタルズ分析に関しては、PER、PBRに言及する内容が多かったと記憶しています。

しかし、海外投資家が自己資本利益率(ROE)を重視し、効率よく資本を活用する会社に注目していることから、日本市場でも自己資本利益率が注目されるようになりました。

日本の株式市場とはいえ、海外投資家の動向が大きく影響する市場ですから、このトレンドは自然な流れだと思います。

自己資本利益率(ROE)の目安

自己資本利益率の投資判断では、ROEが8~10%以上を優良企業と判断する投資家が多いようです。日本経済新聞社によると、2023年度の上場企業のROEの平均は9.0%です。

自己資本利益率(ROE)の注意点

自己資本利益率(ROE)の注意点は、負債が大きい企業でもROEが高い傾向にあることです。

ROEは自己資金と利益率の関係性を見る指標であるために、負債(他人資本)は考慮されていません。

そのため、積極的に銀行などから借り入れを行い運用する会社でも、自己資本を基準にすると利益率が高くなる傾向があります。

新興市場はROEが高い

新興企業は自己資本が少なく借入金が多い傾向があるため自己資本利益率が高くなります。

企業としての体力(自己資本)が少ないため、ROEが高くとも一つの事業の失敗が致命傷になることもあります。

ROEはROAと比較しよう

株価収益率や純資産倍率では割安なのに株価が上がらない会社では、自己資本利益率が低く経営効率が懸念されているかもしれません。

自己資本利益率は会社の資金効率や株主へのスタンスを知る重要な指標ですから、投資判断には欠かせない指標の一つです。

しかし、自己資金が少なく負債が多い場合にも自己資本利益率は高くなる傾向があります。そこで、自己資本利益率と一緒に利用して欲しいファンダメンタルズ分析の指標として総資産利益率(ROA)があります。

ROAは負債を含めたすべての資産に対する利益率の割合です。ROEとROAの両方から分析することで、より正確に会社の資金効率や財務的健全性が分析できるようになるでしょう。