逆日歩(品貸料)とは【調べ方と計算方法を解説します】

逆日歩(品貸料)の特徴や調べ方・計算方法について解説します

今回は制度信用取引を利用する上で知っておきたい「逆日歩(ぎゃくひぶ)」について解説します。

逆日歩は、空売りする株が不足した時に売り方が支払うコストのことで品貸料とも言います。つまり投資家が「空売りする株(品)」を「借りていること(貸)」にかかる料金ということですね。

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逆日歩(品貸料)の流れとイメージ

制度信用取引では日本証券金融が、空売りのための株式を調達し、証券会社を通じて空売りしたい投資家に貸し出されます。

特定の株の売買が活況になり、信用取引による売買が増加し、信用売り残高が信用買い残高を上回る状態が続くと、日本証券金融でも株不足の状態になります。

こうなった場合には、日本証券金融は株式の調達のために、生命保険会社や損害保険会社などの機関投資家から現物株を調達して株不足の解消に努めます。

その際には、機関投資家からの「入札」による株式の貸し出しが行われ、そのコストが逆日歩(品貸料)という形で空売りしたい投資家の負担となります。

逆日歩の流れの図解

ちなみに逆日歩は、売り方は支払わなければいけませんが、買い方は逆日歩を受け取ることが出来ます。

制度信用取引の買い方は逆日歩を受け取ることができる

貸借倍率で逆日歩が発生しやすいかを知る

制度信用取引の「買い建て」と「売り建て」の株数の比率を貸借倍率と言います。

貸借倍率の計算式は以下の式で表されます。

貸借倍率=買い建て残数(融資残高)÷売り建て残数(貸株残高)

例えば、

  • 買い建てが10万株、売り建てが10万株あれば、貸借倍率は1倍
  • 買い建てが10万株、売り建てが5万株だと、貸借倍率は2倍
  • 買い建てが10万株、売り建てが20万株だと、貸借倍率は0.5倍

になります。

この数字が1倍よりも低ければ低いほど、制度信用取引の買い建てよりも、売り建て(空売り)が多い状態となり、逆日歩が発生しやすい状況になります。

逆日歩の確認方法

空売りしたい銘柄に逆日歩が発生しているかは、日本証券金融のサイト内の「貸借取引情報」から確認することが出来ます。

日本証券金融の調べ方

サイトの左上の「検索ボックス」から特定の銘柄の前日分までの逆日歩が、右下の「品貸料一覧」から逆日歩が発生している銘柄の一覧をチェックすることができます。

※先ほど説明した貸借倍率を計るための、融資残高と貸株残高の情報も、日本証券金融の貸借取引情報から知ることが出来ます。(品貸料率一覧の下にあるファイル)

逆日歩の計算方法

逆日歩は理屈はそれほど難しくありませんが、個人投資家にとって複雑なのは、逆日歩の計算方法ではないでしょうか。

ここでは逆日歩(品貸料)の計算方法について解説します。

1日当たりにかかる逆日歩の計算式は原則として以下のようになっています。

逆日歩の計算

1株あたりの品貸料×品貸日数×信用売り株数=発生する逆日歩

例えば、

  • 品貸料:0.05円
  • 品貸日数:1日
  • 信用売り株数:1000株

とした場合には、「0.05円×1日×1000株=50円」の品貸料がかかります。

これだけ見るとそれほど複雑には見えませんね。ただ、逆日歩の計算には以下のようなルールがあります。

  • 品貸日数は約定日ではなく受渡日で計算する
  • 1株あたりの品貸料の金額は日々変わる
  • 株不足が解消しないと最高料率が上昇する

これらを踏まえた上で、1ずつ詳しく解説していきましょう。

下の画像は、2019年5月のファーストコーポレーション(1430)の品貸料について、先ほど説明した日本証券金融のサイトで掲載されている画像です。

ファーストコーポの逆日歩

少し見えずらいので、表にしてみます。

品貸料率(2019年5月のファーストコーポレーション【1430】)
項目 5/30(木) 5/29(水) 5/28(火) 5/27(月) 5/24(金)
品貸料(円) 0.05 0.05 43.2 0.05 0.05
品貸日数 1 1 3 1 1
貸借値段(円) 775 772 821 856 864
最高料率(円) 3.2 3.2 14.4 3.6 3.6

※「逆日歩=品貸料率」は1株あたり

2019年の5月24日(金)から5月30日(木)までの逆日歩について書かれています。

品貸日数は約定日ではなく受渡日で計算する

上の表でもわかるように、品貸日数は曜日によって違います。そして、なぜか普通の火曜日である5月28日の品貸日数は3日となっていることがわかります。

これは、品貸日数が約定日ではなく、受渡日で計算されるからです。

  • 約定日・・株の注文が約定した日(売買が成立した当日)
  • 受渡日・・株の名義が変わる日(売買が成立した日から3営業日後)

つまり、火曜日に約定した株の場合、実質的に株主となるのは3営業日後の金曜日です。

※2019年7月16日より、受渡日は約定日の2営業日後に代わります。

詳細記事 約定日と受渡日【株を売買する日と株主になる日の違い】

ですから、5月28日の火曜日に株を空売りしたとすれば、実質的にはその3営業日後の5月31日の金曜日が、株を空売りした初日ということになります。

そして、金曜日に空売りした株を大引けまで保有していたとすれば、翌営業日は土日を挟んで3日目の月曜日ですね。

そのため、祝日がない火曜日に株を空売りして大引けを迎えた場合には、金曜・土曜・日曜の3営業日分の逆日歩がかかる計算になります。

大型連休前には品貸日に注意

祝日のない普通の土日を挟むだけで、品貸料は3日分になります。

GWや年末年始の株式市場の大型連休の直前には、品貸料が6日分以上になることも珍しくありません。ですから、大型連休前に取引する時には、貸借倍率などから逆日歩が付く可能性がある銘柄は空売りしないように注意するのが良いと思います。

1株あたりの品貸料の金額は日々変わる

また品貸料は、日々、入札されるために、毎日違う場合があります。

例えば、ある日の1日の逆日歩は0.05円だったとしても、翌日の方が株不足に陥っていたとすれば0.1円になる場合もあります。

ちなみに上の表では

  • 5/24:0.05円
  • 5/27:0.05円
  • 5/28:43.2円(14.3×3日分)
  • 5/29:0.05円
  • 5/30:0.05円

となっていますが、5月28日は1日あたり14.3円の品貸料が、受渡日の関係で3営業日分になり「1株あたり43.2円」の品貸料がつくことになっています。

株不足が解消しないと最高料率が上昇する

逆日歩には上限が設定されているために、通常では株価に対して高額な品貸料がつくことは少ないと言えます。

逆日歩の上限を「最高料率」といい、最高料率は売買単位と貸借値段によって変わります。最高料率は日本証券金融のサイト内の「株式 最高料率早見表(1日・1株当たり)」で確認することができます。

ただ、逆日歩が発生しても株不足が解消しない日が続くと、最高料率は2~10倍になる場合があります。ちなみに10倍が適用されるのは「極めて異常な貸株超過状態が生じている銘柄」などの場合です。

上の例では5月24日は最高料率が跳ね上がった上に、品貸日数も3日つくという空売りした人にとってはタイミングの悪い1日だったと言えます。

最高料率が上がる理由

最高料率を上げることで、過剰な空売りを抑制する狙いがあります。

ファーストコーポレーションの場合には、5月27日が中間配当の権利落ち日だったために、何らかの思惑が入ったのかもしれません。

下の画像でわかるように、5月24日から「融資残(買い建て)」と「貸株(売り建て)」の差引残高が増加していて、5月28日には一気に17万株以上の空売りが増加しており、急激な株不足を招いているのがわかります。

ファーストコーポレーションの貸株残

このような事態によって株不足が著しく増加するのを抑制するために、品貸料の最高料率を引き上げる仕組みがあります。

事実、この例では翌営業日の29日には、30万株の貸株(空売り)の返済があり、貸借倍率が改善しています。

空売りをするなら逆日歩は常に意識しよう

このように逆日歩は、貸借バランスによって大きく変化する可能性も少なからずあります。

空売りを普通の買い建てのように行っていると、時には思わぬ逆日歩を支払うこともあり得ます。私自身も過去に逆日歩の知識が乏しい時に、大きな逆日歩を払うことになった経験があります。

そのため、空売りをするのであれば以下に注意して取引することをオススメします。

  • 逆日歩が発生しているか
  • 受渡日で長期連休を挟むことにならないか
  • 貸借倍率が低すぎないか
  • 貸株残が増加していないか

全部をチェックするのは大変ですが、日付以外は全部日本証券金融のサイトから確認することが出来ます。

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